イデコのデメリット

 

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こんにちは、オタ助です。

前回記事までで、「iDeCoの基礎知識」「iDeCoのメリット」などを詳しく解説してきました。

まだ読まれてない方はしっかりと熟読しておいてくださいね。

 

iDeCoの基礎知識についてはこちらの「イデコ(iDeCo)でオトクに節税!現在考え得る最強の節税術はこれだ!

iDeCoのメリットについてはこちらの「今すぐイデコ(iDeCo)を始めよ!驚愕のメリットは6つ!自分の老後は自分で守れ!」に詳しく記載されています。是非ご覧ください。

 

さて、そろそろイデコについて随分と理解が深まってきたのではないですか?

めっちゃ詳しくなったよ!iDeCoのことなら何でも聞いて!
せぶ
んにゃ〜…。
ナナ
ごろごろ…。
めめ
…。

 

それは頼もしいです。笑

しかし、何事においてもそうですが「メリット」があれば必ず「デメリット」もあります。しっかりと秤にかけて「自分にとって本当に必要なのか?」をしっかりと見極めてください。

しっかりと見極め、納得した上で加入しないと後悔してしまうこともありますからね。

さて本日はその「個人型確定拠出年金iDeCo」の「デメリット」について詳しく解説していきたいと思います。

でも、デメリットなんてあるの?特に問題なさそうに感じるけど…。

 

そうですね。イデコに関してはメリットが強烈すぎるので、やや霞んでしまう感はあるのですがデメリットも確実に存在します。イデコのデメリットは以下になります。

  1. 積み立てたお金は原則として60歳まで引き出せない(途中解約も不可)
  2. 手数料がかかる
  3. 運用可能な投資信託の本数が少ない
  4. 投資信託での運用の場合、運用損が発生する場合がある
  5. ふるさと納税の寄付金を減らす必要がある

 

それぞれ詳しく解説していきましょう。


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イデコのデメリット① 積み立てたお金は原則として60歳まで引き出せない(途中解約も不可)

個人型確定拠出年金制度というのは、あくまで「年金」ですので「老後の資金を貯める」というのが主な目的です。ですので60歳になるまでは基本的にお金を引き出すことは出来ません。

そうなんだ…。

 

そうなんですよ。個人型確定拠出年金というのは通常の預金とは違い「ちょっとまとまったお金が必要になっちゃった。てへ。」などという時でも途中解約やお金の引き出しは認められません。

公務員などの「安定」とされる職種の方でしたら、失業についてはそれほど心配する必要はないかもしれませんが、自営業者の場合などは老後に入る前に何があるかわかりません。

当然ですが失業保険もありませんし、貯金を切り崩したり借金をするなどで生計を立てることになってしまう場合もあります。

ですので、税制優遇などのメリットを意識するあまり、無理して多額の掛け金を入れてしまうと良くありません。ある程度は自由に使えるお金を普通預金などにも置いておくべきでしょう。

但し、次の要件にすべて該当した場合は解約し「脱退一時金」として積み立てたお金の返還が認められます。

脱退一時金の要件

  1. 国民年金保険料の納付を免除されていること(障害基礎年金裁定通知を受けた者および国民年金法第89条第1項第3号の施設に入所している者は除きます)
  2. 確定拠出年金の障害給付金の受給権者ではないこと
  3. 通算拠出期間が3年以下(注)、又は個人別管理資産が25万円以下であること
  4. 企業型又は個人型確定拠出年金の資格を最後に喪失した日から2年以内であること
  5. 企業型確定拠出年金の加入者資格喪失時に脱退一時金を受給していないこと

(注)掛金を拠出されなかった期間は含みません。企業型確定拠出年金や企業年金制度から個人型確定拠出年金へ年金資産を移換している場合、それらの加入期間も含みます。

※企業型又は個人型確定拠出年金の資格を最後に喪失した日が平成28年12月31日以前の方は、脱退一時金の受給に経過措置が認められています。詳しくは運営管理機関にお問い合わせください。

参照:国民年金基金連合会

※解約までしなくても掛け金を減額したり、積み立てを一時的に中断することも出来ます。収入が減ってしまい設定した掛け金を払い続けるのが苦しいという場合には割と柔軟に対応してくれるということです。

イデコのデメリット② 手数料がかかる

個人型確定拠出年金には月額手数料がかかります。

かかる手数料は運用する金融機関ごとにかなり大きな違いがありますので、よく見比べて出来るだけ手数料が安い金融機関を選択しましょう。

月額で見れば大したことが無くても、数年数十年単位で見ると凄まじい金額になってしまうことがあります。中長期的スパンで物事を俯瞰するというクセを付けることは運用を成功させるひとつのカギでもあります。ぜひ意識してみてくださいね。


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イデコのデメリット③ 運用可能な投資信託の本数が少ない

個人型確定拠出年金で運用出来る投資信託というのは本数が少ないです。(選択肢が少ない)

選択肢が狭められてしまうと、いくつもの投資信託に分散投資することが難しくなってしまいます。

このデメリットをカバーするためには、最初によく確認することが大切になってきます。最初の段階で(加入前に)個人型確定拠出年金の対象投資信託をたくさん持っている金融機関を選択して加入しましょう。

イデコのデメリット④ 投資信託での運用の場合、運用損が発生する場合がある

これは当たり前ですよね。

個人型確定拠出年金の掛け金を定期預金に預けた場合はもちろん元本は保証されますが、投資信託運用した場合は元本保証はありません。

投資信託で毎月積み立てをすれば資産をドンドン増やしていける可能性もありますが、元本割れのリスクがあることだけは覚えておきましょう。だれも助けてくれませんからね。

税制優遇だけで十分だと考えている方は、口車に乗せられて投資信託を選択する必要はありません。無理せず定期預金を選択しましょう。

イデコのデメリット⑤ ふるさと納税の寄付金を減らす必要がある

ふるさと納税を活用している人で個人型確定拠出年金との併用を考えている人は注意が必要です。

個人型確定拠出年金を利用することで課税所得が減ると、ふるさと納税での翌年の住民税控除額も減ってしまいます。

ふるさと納税を利用される際は、iDeCoで控除される分をしっかりと把握(計算)しておきましょう。翌年になってから「住民税の控除が思ってたよりも少なくて損した」なんてことになってしまいますよ。

とは言え、ふるさと納税で寄付出来る上限が多少減ったとしても、強烈な節税パワーを秘めた個人型確定拠出年金は活用したほうがいいでしょう。

まずは個人型確定拠出年金をメインで考え(月額いくら拠出できるのか)、残り枠でふるさと納税を利用するのが最も賢いやり方だと思います。

イデコ(iDeCo)のデメリット まとめ

いかがでしたでしょうか。

本日は「イデコ(iDeCo)のデメリット|メリットがあればデメリットもある!イデコの特徴を知って賢く資産運用!」と銘打ち、イデコ(iDeCo)のデメリットを中心にお話してきました。

「デメリット」とは言いつつも、やはりメリットのほうが圧倒的に大きいことがわかるはずです。個人型確定拠出年金は税制優遇に関してのインパクトが強烈ですからね。

ただ、前述しましたが「自分にとって本当に必要なのか?」をしっかりと見極め、納得した上で加入することがとても大切です。

是非じっくりと熟考してみてください。

ではまた^^