イデコ

 

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こんにちは、オタ助です。

前回記事の「今すぐイデコ(iDeCo)を始めよ!驚愕のメリットは6つ!自分の老後は自分で守れ!」ではiDeCoのメリットを中心にお話してきましたね。

うん!メリットについてはよくわかったよ!
せぶ
んにゃ…。
ナナ
…。

 

それは良かったです。

前回記事でもお話しましたが、老後の資金初め、これからの時代は「自分のお金は自分で作り、そして自分で守る時代」です。

「まだ何十年も先のことだし、なんとかなるだろ。」なんて楽観的に考え、大切なお金のこと「他人任せ」「国任せ」にして現実逃避していると本当に痛い目に遭いますからね。

出来るだけ早い段階でお金と真剣に向き合って、しっかりと資産を構築していってください。

前回は、iDeCo(個人型確定拠出年金)をうまく利用していけば、年収400万円の人だと10年間で55万円以上も節税が出来て、これを利回り換算すると驚愕の20.0%(銀行預金の定期は0.01%というこの時代にですよ!)だというお話などをしてきました。その他にもいろいろなメリットがありましたよね。

今回も前回に引き続き「現在考え得る最強の節税術」である個人型の確定拠出年金「イデコ(iDeCo)」について詳しく解説していきたいと思いますので、是非老後のための資産形成に役立ててください。

今回はその個人型確定拠出年金のもっと基礎的な部分を広く詳しくお話していきたいと思います。

それではさっそく行ってみましょう。


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「確定拠出年金制度」イデコの基本的なあれこれ

確定拠出年金制度には企業単位で加入する「企業型」と、個人で加入する「個人型」の2種類があります。

今回「iDeCo(イデコ)」として新しい制度に生まれ変わり、巷で大きな話題となっているのは「個人型」の確定拠出年金制度の方なんですね。こちらは以前「401k」や「DC」と呼ばれていたものです。

ちなみに401kとは『Four o one k』という米国の確定拠出年金制度の略語で、DCとは確定拠出年金の『Defined Contribution Plan』の略語になります。

 

さて年金と一口に言ってみても、下図のように「基礎年金」「厚生年金」「国民年金基金」など様々な種類がありますよね。

 

年金

出典:厚生労働省

 

今回取り上げている確定拠出年金というのは「国民年金(基礎年金)」や「厚生年金」に上乗せする年金のひとつです。上表で言えば2〜3階部分になりますね。

従来、第2号被保険者(サラリーマンなど)の方が国民年金や厚生年金に上乗せする年金と言えば、勤めている企業などが年金を運用して、決まった年金額を受け取る「確定給付年金」が主流でした。

しかし近年はその流れが変わりつつあり、少しずつですが着実に「確定拠出年金」へとシフトしてきています。

ではなぜ近年、確定拠出年金へとシフトしてきているのでしょうか。

その理由のひとつとして挙げられるのは、従来の「確定給付年金」というのは「受け取り時に減額される可能性がある」んですね。そのリスクヘッジのためなんです。

えっ…。なんで減額されちゃうの…?

 

困りますよね。

減額されるケースとしては、年金の支払いによって企業の業績が圧迫されたり、そもそも年金の運用が失敗している場合などが考えられます。

一方で「確定拠出年金」というのは、自分で決めた額を拠出して(積み立てて)年金運用を行い、国民年金や厚生年金に上乗せしていく制度です。

つまり確定拠出年金というのは自分自身で運用を行いますので、企業の都合で年金額が減らされてしまう心配がないんですね。(運用結果次第で年金額が変動することはありますよ!)

また確定拠出年金はその掛け金に関して非常に柔軟です。

国民年金や厚生年金はあらかじめ定められた額を納付する必要がありますが、確定拠出年金は「月額5,000円から1,000円単位で掛け金を自由に増減することが出来る」んです。但し、掛け金には上限があり「自営業者」「会社員」などでかなりの違いがあります。(詳しくは後述します。)

公務員や主婦が個人型確定拠出年金「イデコ(iDeCo)を利用出来るようになったのは今年(2017年)から!

2016年までは個人型確定拠出年金が利用出来たのは「自営業者」など限られた人のみでした。しかし2017年の制度改正によりこれまでよりも遙かに多くの方が個人型確定拠出年金を利用出来るようになりました。

この制度変更により新たに利用出来るようになったのは

  1. 「公務員」
  2. 「専業主婦」
  3. 「企業型の確定拠出年金がある会社員」

です。

※3については加入している企業型年金の規約によります。

いでこ

出典:やさしい投資信託の始め方


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「企業型確定拠出年金・確定給付年金」と「iDeCo」を併用する場合の注意点

企業型確定拠出年金や確定給付年金と、イデコを併用する場合には注意が必要になります。

企業型確定拠出年金が実施されている場合は月額掛け金の限度額が20,000円、企業型確定拠出年金と確定給付年金のどちらも実施されている場合は月額掛け金が12,000円までとなります。

企業型確定拠出年金の掛け金の額によってはイデコとの併用が出来ない場合がありますので注意してください。

イデコ(iDeCo)の加入資格

iDeCoには日本国内に居住する60歳未満の全ての方が加入できます。具体的には以下の条件に該当する方になります。

  • 第1号被保険者
    自営業者の方など(国民年金保険料の免除などを受けている方、農業者年金の被保険者を除きます。)
  • 60歳未満の厚生年金の被保険者
    企業年金のない会社員の方。
    企業型年金規約においてiDeCoに加入することを認めている企業型確定拠出年金のある会社員。
    確定給付企業年金・厚生年金基金のある会社員。
    国家公務員、地方公務員、私学共済の加入員。(私学共済の加入員のうち、iDeCo加入を認めていない企業型確定拠出年金の加入者を除きます。)
  • 第3号被保険者
    専業主婦(夫)の方など。

参照:厚生労働省

イデコ(iDeCo)の基礎知識 まとめ

いかがでしたか?

本日は「イデコ(iDeCo)でオトクに節税!現在考え得る最強の節税術はこれだ!」と銘打ち、イデコの基礎的なお話をしてきました。

前回から今回までで、そろそろ概要は掴めてきたのではないでしょうか。

ただ、なんだか良いことばかり書いてしまいましたので、次回はイデコの「デメリット」にフォーカスしてお話していきます。美しいものには棘がありますからね。

楽しみにしていてください!

ではまた^^
 

イデコのデメリットについてはこちらの「イデコ(iDeCo)のデメリット|メリットがあればデメリットもある!イデコの特徴を知って賢く資産運用!」を続けてご覧ください。